変わりゆく社会と待遇改善の取り組み

日本では介護が必要な高齢者の数が毎年増加しており、ますます介護士の活躍の場が広がっています。介護士の仕事内容は、入居型介護施設や通所型介護施設などで高齢者に介護サービスを提供したり、高齢者の自宅を訪問して介護サービスを提供したりと様々です。

このように介護が必要な高齢者やその家族にとっては必要不可欠な存在である介護士ですが、多くの介護の現場では離職率が高いことが問題になっています。他業界に転職してしまう介護士も多く、人材不足に頭を抱えている企業もあります。転職理由は、重労働の割には賃金が低い、職場や利用者との人間関係の悪化、年齢と共に夜勤勤務が苦痛になってきたなど様々です。

そんな中、企業も人材確保のための取り組みをあらゆる方法で行っています。まず、介護業界未経験の人や、介護資格を持ってない人の採用を積極的に行い、誰でも介護の現場で働き始めることができる環境づくりに力を入れる施設が増えてきました。採用後は無資格でもできる仕事をしてもらいながら介護資格取得のためのサポートを行い、企業がゼロから介護士を育てるという仕組みを作っています。

また、資格手当や夜勤手当の付与を積極的に行い、介護士の収入アップを目指す施設も増えてきました。さらに正社員の時短勤務の導入など、介護士が働きやすい環境づくりが進められています。日本社会では近い将来超高齢社会が訪れることが予想されており、介護業界が現場の介護士を安定して確保できるかどうかが注目されています。
現在介護業界から離れようとしている人は、まずより良い待遇の施設への転職を目指してみるのが賢い選択かもしれません。